トンボの姿を見かけない

9/16付け日本経済新聞のコラム「私見卓見」のタイトルです。このコラムは一般読者の方が投降した記事を紹介してるんですね。結構いい話が出てきます。今回の「トンボの姿を見かけない」も、非常に納得のお話でした。

蛍の姿を見かけない

kuniが小学生のころ住んでいた田舎。自宅のすぐそばには小川が流れていて、夏は蛍が普通に見られました。ごくたまにですが、家の網戸や蚊帳に飛んでくることも。しかしやがて蛍を見る機会は減っていき、引っ越しを機に二度と見ることがなくなりました。

ギンヤンマ オニヤンマ

一方、トンボはその後もたくさんいたような気がします。シオカラトンボ、麦わらトンボはもちろん、イトトンボ、赤トンボにギンヤンマ、オニヤンマ。近所の水田で、kuniが実際に捕まえたことのあるトンボだけでもこれくらいは思い出せます。

ギンヤンマやオニヤンマは体調もデカく、これを捕まえると子供たちの中でもヒーローでしたね。こいつら、なかなか獰猛で、共食いなんかもします。捕まえるときは田んぼのあぜ道で、虫取り網をブンブン音を立てて振ってやるんです。すると、縄張りを守るためなのか近くに威嚇するかのように飛んできます。そこを捕まえる。というか、振ってる網に飛び込んでくるイメージかな。

ホントに最近見てない

大きく脱線してしまいました。10年ほど前に家を建て、今の街に引っ越してきたんですが、それからトンボを見かけてないような気がします。東京には水田がないので、もともとトンボが住むには厳しい環境だったのかもしれないけど。

コラムでは、「人間の住む環境が悪化すれば、そこに生息するトンボは環境に弱いものから順に滅び、最後にはほとんどの種類のトンボを目にできなくなる。」と言っていて、最後には次のようなドキッとするコメントが。

「トンボが飛んでいるということは、とりもなおさず人間が住むに適した環境であることを意味する。」、、、「周りにトンボが生息し続けているか、トンボを目にできるか。それは、人間の住む環境を判断するうえで大事な指標といえる。トンボが周りに飛んでいれば誰しもハッピーになれる。」

安倍首相 通算在職日数 最長を更新?

8/24 日本経済新聞に、「安倍首相の通算在職日数が2798日と、佐藤栄作氏に並んだ」との記事がありました。このままいくと11月には憲政史上最も長かった桂太郎氏を抜いて1位になるとも。また、連続在職日数でも1年後には歴代トップになるそうです。

通算在職日数TOP5

このまま安倍首相が通算在職日数1位になるとして、5位までの顔ぶれは、2位は桂太郎氏、3位が佐藤栄作氏、4位が伊藤博文氏、5位が吉田茂氏となります。ちなみにここまでが2600日以上です。6位には小泉純一郎氏が入るんですが、1980日と上位5人からは大きく引き離されます。

なんでkuniが珍しく政治のネタを書いているかというと、この5傑のうち吉田茂氏を除く4人がkuniと出身地が同じ山口県出身の政治家なんですね。スゴイでしょ、これ。別にkuniがスゴイわけではありませんが。それでもやっぱり同県人として、誇らしいものです。

山口県からは初代首相の伊藤博文をはじめ、8人の宰相が出ています。山形有朋、桂太郎、寺内正毅、田中義一、岸信介、佐藤栄作、安倍晋三の8人です。ちなみに歴代首相の出身地で最も多いのが山口県で、2位が岩手県、東京都でいずれも4人です。

連続在職日数

通算ではなく連続在職日数でも安倍さんが2432日、1位の佐藤栄作氏が2798日ということで、来年にはこれを抜くだろうというわけです。安倍氏が最初に首相に就任したのは2006年でしたが、体調の不良などで第一次安倍政権は1年で終わっています。その後2012年に復活していますので、連続在職という数字が別途あってややこしくなってます。

ちなみに安倍晋三首相が、自民党総裁としての任期(2021年9月末)まで首相を務めたとすると、通算在職日数は3567日になるそうです。4期目を求める声もあるようですが、どうでしょう。ここまできたら、狙うのは大叔父の佐藤栄作氏が受けたノーベル平和賞くらいですかね。対イラン、、、力が入ります。

日韓軍事情報包括保護協定(GSOMIA)

8/24 日本経済新聞の記事「軍事協定破棄、利は中朝ロに 日米と韓の安保観ズレ」で、日韓の安全保障に関する立ち位置の変化について気になる書きぶりがありました。kuniの専門ではないので、読み落としてたかもしれませんが、初めて見た気がします。

中国、ロシアに取り込まれる朝鮮半島

この記事の中で、米国政府筋の情報として書かれていたのが次のお話。「米側が恐れるのは米軍のオペレーションへの具体的な影響よりも、韓国の外交戦略が日米から離れ続け、中朝側に傾いてしまうことだ。中朝ロがさらに強気な行動に出かねないうえ、長期的にみると、朝鮮半島が中国の勢力圏に染まってしまう危険がある」。

日本政府が韓国向けの輸出管理を厳しくすると公表したことや、ホワイト国からの除外を示唆した時点で、kuni的にはこれらが日本が独自に決定したこととはとても思えませんでした。この時点で相応の大きな変化(韓国が北朝鮮、中国に取り込まれる)に対応するための合理的な政策として、日米の間で合意ができているんじゃないかと感じたわけです。

38度線から日本海へ

中国・ロシア・北朝鮮と、日本・米国の両陣営にとっての軍事境界線みたいなものは、いわゆる38度線です。北朝鮮と韓国の国境ですね。これが「韓国が北側に取り込まれて、境界線というか防衛ラインが日本海になる」ことを前提とした政策決定、、、という気がしたわけです。

これまではあくまで日韓のもめ事のように見えていましたが、韓国による日韓軍事情報包括保護協定(GSOMIA)の破棄は、南北融和や対中関係を優先し、米国に対して一定の距離を置くことを宣言したようなものです。

今後、南北融和が本当に進むのか、文在寅政権に対する支持率がどうなるのか、米国が在韓駐留軍を撤収するのか、などなど、目が離せないところです。kuni個人としては文在寅政権が倒れるのが先のような気がしますが。

NHKから国民を守る党 泡沫候補 泡沫とは

先の参院選で泡沫候補扱いされていた、山本太郎氏の「れいわ新選組」、立花孝志氏の「NHKから国民を守る党」が大躍進しました。世界中でポピュリズムの台頭が言われてきましたが、やはり日本にもその時代がやってきたと実感させる出来事でした。両党とも法律的に政党要件を満たしたわけですから、もう泡沫なんて言葉使っちゃいけません。

泡沫 ほうまつ うたかた

今日はこの「泡沫」という言葉について。「泡」も「沫」も「あわ」という意味なんだそうです。「ほうまつ」と読み、「あわ」や「あぶく」の意味です。泡沫候補だとか、泡沫会社などという使い方の場合は、「問題にならないようなもの」とか、「取るに足らないもの」という意味になります。

一方で、「泡沫」は「うたかた」と読む場合もあります。この場合は「はかなく消えやすいもの」のたとえとして使われます。「泡沫の恋」とか「泡沫の夢」などといった使われ方、皆さんも見たことあると思います。こちらはとても美しい日本語ですね。

バブル

泡沫を英語にしただけですが、1980年代の日本で土地の価格が高騰し、日経平均株価が4万円近くまで暴騰したのち、急落に転じた場面のことを指して、「バブルが弾けた」とか、「バブル崩壊」という表現がいたるところで見られました。それまでの当時の好景気をバブル景気だとか、バブル経済などと呼びます。

不動産や株価など資産価格が投機により高騰し、実態から大きく乖離してしまう現象をバブルと言います。当時はこれをまじめに学問しようとする向きもあり、「投機的泡沫理論」などと言って話題になったものです。今はググっても当時の論文とかは出てこないみたいなので、世の中に十分認識されるには至らなかったんですかね。

ちょっとしたことで壊れてしまいそうなはかない恋を表してみたり、欲望むき出しで我先に金儲けに走る投機の世界を表してみたり。「うたかた」と「ほうまつ」。同じ日本語でもこんなに違うニュアンスを表してしまうんですね。

4~6月GDP 日本経済 株式市場

内閣府が8/9、4~6月GDP速報値を発表しました。年率換算で1.8%増で、プラス成長が3四半期連続となりました。市場予想では0.4%増などと言われていましたが、これを大きく上回る結果になったわけです。

内需による下支え

改元に伴う10連休により、旅行などのレジャー関連の消費が伸びたとか、人手不足に伴う省力化関連の設備投資が増加したなどと説明されていました。一方で輸出は2四半期連続のマイナスとなっており、中国向けの輸出の落ち込みが指摘されています。まさに内需によって下支えされている格好です。

米中貿易戦争が収まる見込みがなく、中国経済の減速懸念に加え、香港情勢も悪化を続けています。お隣韓国との貿易問題もあれば、南米の新興国でも通貨安が始まりました。とにかく足もとで良い話がないわけです。悲観一色になるのも頷けますわな。

ということで、サプライズのある4~6GDP速報値だったわけですが、株価はほとんど反応せず。米国株の急落を受けて連れ安を続けています。

日本の景気は強いのか

1990年にバブルが弾け、それ以降は日本経済にとって酷い時代でした。世界を席巻した日本の技術はどんどん他国に流出し、韓国や中国に追い付かれ、逆転されてしまいました。電子立国なんて言ってた時代が懐かしいですね。日本の一流企業の経営者がどれだけリスクを取って来なかったか、、、一番の原因ではないかと思います。

一方で、確実に進化というか変化した部分もありそうです。人・モノの高齢化・老朽化です。生産年齢人口は確実に減少してきましたし、工場やマンションといった成長期に創ったモノが老朽化し、耐用年数を過ぎていきました。こうしたこと対する更新需要であったり、対策であったりというのが、意外に大きな需要を作っているように思います。

働き方改革により、日本では当たり前だった残業が廃止されていきます。このことが生産年齢人口の減少に加わり、人手不足がより一層厳しい状況になっています。これを解消するための省力化投資やデジタル化投資が必要不可欠なわけです。

モノに関しても、リスクを取って来なかったがゆえに、古い設備の更新が遅れ工場等の生産設備の更新需要が相当溜まっているのではないでしょうか。システムについても同じです。基幹システムの更新を迫られている企業は非常に多いと聞きます(システム更新についてはまた別の機会に書きたいと思います)。

こんなふうに考えていくと、決して前向きなものではないかもしれませんが、4~6月GDPで見た強い設備投資も十分理解できますよね。