日本経済新聞は7/8、昭和電工が鉛蓄電池事業を投資ファンドのアドバンテッジパートナーズと東京センチュリーに、年内にも売却する方針を固めた、と伝えました。これに対して昭和電工は同日8:55、「当社に関する一部報道について」を公表しました。
当社に関する一部報道について
よく見る開示ですよね。自社から公表した事実ではないことを宣言するやつです。昭和電工も同様に開示したんですが、内容が少し変わっていました。
普通は、「当社が発表したものではありません」とするところなんですが、昭和電工は、「当社が発表したものではなく、当社からの情報に基づくものではありません。」としたんですね。後半部分にちょっと引っ掛かりまして、いろいろと妄想してしまったわけです。
当社から情報が漏れたのではない、と言ってまして、その他の当事者から漏れたんだというふうに聞こえます。その他の当事者とは実際に事業を売却する昭和電工マテリアルズと買う側のアドバンテッジパートナーズと東京センチュリーの3者ですね。
昭和電工マテリアルズ
買う側から漏れたんだとすると、「当社グループからの情報に基づくものではありません」ってしそうじゃないですか。そうなってないということは昭和電工マテリアルズから漏れたのかなと。
この昭和電工マテリアルズ、実は旧日立化成なんですね。そう、2018年に大規模な検査不正が発覚した日立化成です。ゆるい会社です。その後昭和電工がTOB（株式公開買付）で日立化成を手に入れたんですね。
買収した子会社からの情報漏洩に腹を立てた昭和電工が、おもわず「当社からの情報に基づくものではありません。」としてしまったと。あくまでkuniの妄想です。