ビリヤード プールバー

若い頃ビリヤードにハマッてました。自分のキューを2本持ってるっていうレベル。ボーラードでアベレージ200点程度は出していました(ちょっと専門的過ぎ)。といっても30年近く前の話ですから、今はもう、って感じですけどね。先日、久しぶりにビリヤードしてきたもので、この更新です。

将来の夢

夢って、この歳になっていまさらなんですけどね。自宅にビリヤード台を設置することなんです。もちろん今のところ実現してません。仕事に没頭し始めて以降は、ビリヤードすらできなくなってましたから、ずっと想い続けてきた夢とは言えませんね。

ビリヤード台

ビリヤードって、実はかなりリッチな趣味なんです。特に都会では。室内でこれだけ特殊な条件を必要とする趣味は、なかなかないんじゃないでしょうか。

まずは、ビリヤード台のサイズ。290cm×160cm。意外にデカイです。加えて、台の周りでキューを使って玉を撞くわけですから、周囲にもスペースが必要になります。調べてみると、590cm×460cmのスペースが必要らしいです。な、なんと、約17畳の部屋が必要。日本の住宅事情ではこの必要スペースは致命的ですよね。

次に、台の重さ。グランドピアノよりも重くて、400kgもあるんだそうです。テーブル(玉が動く盤面のこと)のラシャ(クロス)の下に、3枚横並びに敷き詰められている石板の1枚の重さは約100kgで、これを3枚使用しているので石板の重さだけで約300kgになるとのこと。(以上、千葉市のニューアートさんのホームページから引用させていただきました)

あらためて、自宅の設計図見てみましたけど、LDKあわせて21畳。キッチン除いて全部使用してやっと、って感じですね。あくまで計算上のお話で、こんなこと家族が許してくれるはずもありません。やっぱ、夢ですね。

それでも夢、妄想?

自宅が無理なら人里離れた田舎に古民家でも買って、週末だけでも落ち着ける場所、なんてのはありかもしれません。ちょうど空き家が全国レベルで問題になっているこの頃ですし、これはありだな。かっこよく言うと別荘ですが、見映えは関係なし。スペースだけ確保できれば良い訳で。

第二の人生の夢として、マイビリヤード台、あらためて目指してみようと思います。早速古民家、空き家、探しましょう。

 

仮想通貨のはなし

ビットコイン

ビットコインやブロックチェーンについて、いろいろと調べました。今からちょうど1年前、ビットフライヤーで1ビットコインが30万円で買えた頃のお話。金融庁検査で指摘を受けた取引所ですが、今日はそのへんは置いときます。

仮想通貨がこのあとどうなっていくのか、いろいろ勉強していたときに身の回りにいる銀行員たちの反応が非常に面白かったことを覚えています。「仮想通貨は通貨じゃない」、「あんな投機の対象が通貨に取って代わるなんてありえない」、とまあ皆懐疑的どころか完全否定。というか、ろくに知識もないままに相手にしていない感じでした。言っておきますがこの人たちメチャメチャ頭良い人たちです。

日本の金融を自分たちが担ってきたという自負のある人たちですから、訳の分からない仮想通貨なんて、視界にも入ってこなかったんでしょうね。

法定通貨の歴史

日本の法定通貨は円です(当たり前ですね)。紙切れに福澤諭吉を印刷した紙幣が1万円の価値があると日本人は思っています(これも当たり前です)。何を当たり前のことをと思われるかもしれませんが、実は国家が中央銀行を持ち、国の経済をコントロールし始めたのは、つい最近のことなんです。日銀の開業は1882年(明治15年)です。ついでに、金本位制の崩壊により金の裏付けがなくなった、本当の意味で国家の信用だけで通貨が成り立ったのは1930年台になります。今から90年ほど前ですね。

どうでしょう、実は今私たちが使っている円という通貨、意外に歴史はないんです。他の国でも似たり寄ったりです。このような通貨であったり、通貨を前提とした金融や経済の仕組みですよ、未来永劫安泰と考えるのってむしろ変じゃないですか。

行き詰まる銀行のビジネスモデルとお金の概念

金利の低下だけではなく、資金調達手段や決済方法の多様化など、銀行のビジネスモデルが行き詰まっています。そこに現れた仮想通貨。自分たちが戦っている土俵そのものが壊れるなどとは全く思ってもいない銀行員たち。

先ほどの彼らとの会話の中で、まさに金融、経済の世界が代替わりする、新しい時代が押し寄せてきている、と感じたものです。

あれから1年。そのとき感じた予感はどんどん現実のものになってきています。想像してみて下さい。国ごとに通貨があってそれらを為替レートで連結している現在から、世界中でどこでも使えるお金への進化。なんかこれ自然な感じがしません?仮想通貨についてはまた取り上げるつもりです。

働き方改革より働かせ方改革

顧客第一から従業員第一へ

「顧客第一主義」の記事でも書いたように、もう顧客第一はもう一旦終わらせましょう。代わって従業員第一主義はどうでしょう。

常々思っていたのですが、会社に大事にされていると感じていない社員が、お客様のためになるサービスの提供って出来るんでしょうか。金融庁が言う顧客本位のお仕事ですよ。

お客様のためには頑張ってサービスを提供しなきゃいけない。会社からは数字を求められるだけで報われない。こんな状態で従業員は板挟み、どんどん傷んでいく。日本の会社って今こんな感じじゃないですか。

英国でも従業員重視に

英国でもコーポレート・ガバナンス・コードが「従業員重視」に改訂されるというニュースもありました。ここでのお話とは若干違うような気もしますが、日本では早く従業員を重視する経営に取り組むべきだと思います。

物言う株主より従業員への還元

欧米から持ち込まれる形で日本でも物言う株主が次第に勢力を付けてきましたが、これもどうなんだかなぁって思います。従業員だって同じく立派なステーク・ホルダーでしょ。

会社に大事にされていると感じる従業員はきっといい仕事するでしょうし、顧客に対しても会社を代表した日本らしい対応をしてくれると思うんですが。。。

日本企業の内部留保が過去最高額を更新中とか言いますよね。がんがん成長している段階の会社であれば投資先がいくらでもあるでしょう。それがなくなってきたのが、今の日本の大企業。投資する先がなく、物言う株主にかき回されるくらいなら、従業員に還元するべきじゃないですか。

コーポレート・ガバナンスや投資の世界では「ESG(環境、社会、統治)」なんて言葉が流行ってますが、これにもうひとつE(employee)足しませんか。働かせ方改革ですよ。

顧客第一とか、、

超人気の企業理念

お客様第一であるとか、カスタマー・ファーストなど、表現の仕方はいろいろあるものの、この考え方を企業理念に盛り込んでいる会社は、日本企業の7割以上に上るんだそうです。

しかしながら、これを本気で進めている企業はどのくらいあるんでしょう。進めているつもりなんだけど実現しない、という企業も多いと思います。

かけ声と実体の乖離

企業トップは本気でやろうとしているみたいだけど、現場は、「そうは言っても収益あげるためにはそんな綺麗事ばかり言ってられない」ってのが本音。経営と現場の間にそもそも乖離があるんですね。経営が現場のことを知らないケースです。

もっと酷いのは、「現場のことも十分分かってるよ、けどこの時代、企業理念の一角にこれを掲げておくのは対外的な常識なんだよ」なんてのもけっこういるんじゃないかな。

顧客第一を掲げながらも、その具体策が示されないから、現場がついて行けないケースも多いと思います。私が以前勤めていた会社もこの部類でした。基本プッシュ型の営業なんだけど、どういう提案の仕方が良いのかを会社が示さないんですね。で、今月はこの商品で行くぞーのかけ声。そりゃ無理ですよね。

そもそも顧客第一は日本の文化に馴染まない

私自身、以前から顧客第一って日本で必要なのか?という疑問を持っていました。現場は言ってることと、やってることの間で板ばさみ。現場を苦しめてるだけのような気がします。日本には「お互い様」という文化があって、近江商人の時代から三方よしという考え方もあったじゃないですか。という程度の思いでしたが、このことについて、榎本博明先生が見事に説明してくださっているのを見つけました。

「CSという概念はそもそも欧米の「自己中心の文化」に対する処方箋だった。日本では、もともと顧客の立場に立った対応が行われており、顧客に対するときに限らず、感じ悪くならないように、気分を害さないようにと、常に相手の気持ちや立場を気遣いながらやりとりしている。だから、CSや顧客第一主義は日本人には不要だったのだ」と仰ってます。とっても納得しました。

詳細については、ビジネスジャーナルに掲載された「人と社会の役に立つ心理学/榎本博明」を是非お読みください。

金融庁 銀行カードローンの実態調査結果を公表

上限は年収半分、設定が5割超 銀行カードローン

日本経済新聞が標記の件を7面で報じています。金融庁が22日「銀行カードローンの実態調査結果について」を公表したという記事。紙面ではかなり小さな取り扱いです。スルガ銀行のニュースもあり、銀行の不祥事に注目が集まりそうなこの場面、もう少しまじめに取り上げるべきですね。多くの読者がこの話題もセットで理解するべきです。

公表の内容

金融庁の公表内容、総括というページの主な記述を抜粋してみました。

  • 全体として、「申し合わせ」や「中間とりまとめ」を踏まえた融資審査態勢の見直しや広告宣伝の見直し等、業務運営の改善に向けた取組みが進んでいる。
  • 融資実行後の途上管理については、年収証明書の再取得等の動きが見られるが、取組みの進んでいない銀行が多く、進展を注視していく必要がある。
  • 今回の調査で取組みが不十分と認められた点については、ベストプラクティスの収集・共有や対話等を通じて具体的な改善を促し、業界全体の業務運営水準の引き
    上げに向けた取組みにつなげていく。

押さえておくべきポイント

基本的には、ここまでの金融庁のモニタリングや指導の結果、これだけ改善している。といった内容になっていますが、それとは逆に、なおこれだけの銀行が課題を抱えているという視点が必要でしょう。

カードローンの問題点。そもそもは80年代後半から急成長した消費者金融、いわゆるサラ金ですね。既存金融界のパイを食い散らかし、自己破産を大量に発生させたツケで、規制でがんじがらめに。立ち行かなくなった業者はメガバンク等の銀行傘下に取り込まれていきました。

そのときの規制がいわゆる貸金業法の「総量規制」というやつです。一定の金額を超える貸付をするには源泉徴収票等の提出を受けること、年収等の3分の1を超える貸付を禁止する、などの過剰な貸付を抑制するための法改正でした。

ところが、この総量規制、貸金業者ではない銀行には適用されないのです。

消費者金融はダメだけど銀行はやって良い?

で、このところ一気に貸し出しを増やしてきた銀行のカードローン、銀行にとっては濡れ手に粟の美味しい商売。消費者金融は規制したけど、銀行は同じことをやっても規制を受けない。ここが変ということです。

このカードローンの貸出残高の増加にあわせて、これまで減少し続けてきた自己破産の申し立て数が反転、増加してきました。。高金利で多額のお金をカードローンで借りて、破産して人生が壊れていく人達の事例が、既にたくさん報告されています。

従来のビジネスでは立ち行かなくなった銀行が、高収益のビジネスに活路を見いだそうとした、という点でアパートローンと全く同じなのです。

金融庁の公表した報告書とは

金融庁は、以前から消費者金融と違って銀行は高いガバナンスがあり、規制で縛らなくとも節度ある対応ができる。という見解のようです。

しかしながら、ガバナンスが効いているとは、とうてい思えない銀行のニュースが、毎日のように報じられています。そろそろ金融庁も立ち位置変えないと。銀行さんとグルに見えてきましたよ。。。