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NT倍率が下げはじめました。この変化から何を読み取るべきなのでしょうか。マスメディアなどは、今のところあまり取り上げていませんが、何が起きようとしているのか、少し振り返ってみようかと。

二度あることは・・・

日経平均が6/8に23,178円で戻り高値を付けた際、そこまで上昇してきたNT倍率は低下しはじめ、6/15に最も低い値となりました。6/15には日経平均は800円近く下げて21,531円で終わっています。これが一度目。

その後7月にかけて相場は持ち直し、これに併せてNT倍率は再び上昇していきます。6月の調整後の戻り高値は7/15の22,946円。やはりこの間NT倍率は上昇しており、7/10に最大値を付け、月末に向けて低下していきます。日経平均は7/31日に600円近く下げて、21,710円まで調整しました。これが2度目です。

要するに日経平均が戻り高値をつけに行く過程でNT倍率が上昇し、下落に転じると日経平均の調整場面が来る。ということを二度経験しているわけですね。

三度あるかどうかは

この二度の経験は、物色される銘柄群の変化としても、多くの方が感じてらっしゃるのではないでしょうか。NT倍率が低下し始めるとき、いわゆる大型株や金融株がかなり買われています。

日経平均がそれなりに上昇し、買うものがなくなってきて、最も戻りの悪かった銘柄群（コロナの影響が大きくて普通は買えない銘柄群）にまで買いが移ってくるわけです。

そして、とうとう本当に買うべき銘柄がなくなって、、、急落。という構図ですね。さて三度目の調整はあるんでしょうか。今回のNT倍率の低下は、これまで以上にはっきりとした下げであり、日経平均株価は戻り高値を更新しました。「これぞ金融相場の始まり」という見方もあるかもしれません。

東洋経済オンラインに「日経平均は『大相場への初期段階』の兆候がある」という記事が出てました。平野憲一氏（ケイ・アセット代表）という方の書かれた記事です。この方、立花証券のご出身だそうで、1970年に同社入社といいますから、kuniにとっても大先輩の方ですね。

積み上がった裁定取引売り残

同氏の説明。積み上がった裁定売り残やレバレッジETFの信用売り残が減少することなく、スルスルと日経平均は上昇してきており、この積み上がったままの売り残が解消するまで、息の長い相場になるのではないか、、、との見立てです。

また、投資家サイドへの取材を通じて、空売り筋も個人投資家も圧倒的に弱気が多いとおっしゃってます。確かにまぁ、弱気を決め込む理由はいくらでもありますからね。弱気の理由も沢山あるし、その影響で実経済も痛み始めているにもかかわらず、『なぜか相場は下げない』。

なぜか下げない

実は相場ってこういうところが大事なんですね。「相場は理外の理」などという格言もありましたっけね。なぜか下げない、、、ということは自分に見えていない何かがあるわけです。平野氏も何かそういう雰囲気を感じられているのかもしれません。この場面で「大相場」なんて言葉なかなか使えないものです。

平野氏は最後に次のようなことを書かれています。「大相場の予感がするが、それに投資家が気付くのは日経平均が27年ぶりの高値を再び抜いた時かもしれない。」うん、うん、そうかもしれません。

年末相場

2018年の年末は大暴落でした。10月からの3カ月間で日経平均は5000円下げ、19000円まで売り叩かれるといった荒れ相場でしたね。では、もう一年前、2017年を覚えてるでしょうか。この年の10月から12月末までの3カ月間は、逆に3000円超の上げ相場でした。今年は2017年ふうな感じでしょうかね。最後にもう一つ格言を。「相場は相場に聞け」。

8/18の日本経済新聞に、「投資信託によるリスク運用を初期設定（デフォルト）とする企業の確定拠出年金（DC）が増え始めた。」という記事が掲載されました。DCの窓口業務などを担う運営管理機関大手10社によると、2018年度末で1年前の2.7倍になったとのこと。

元本確保型ではもう無理

預金など元本確保型の商品ばかりだと、この低金利、もう運用にならないんですね。kuniが就職したころ（30年以上前です）、財形貯蓄に入りましたが、これはひたすら国債を毎月買い付けるもの。しかし、当時の10年利付国債の利回りは6％台だったと思います。途中7％に乗せたことも。これって10年複利で倍増するレベルの金利です。

かたや、今では金利などありゃしません。国債や預金で運用しても将来に何も残せません。ここでも老後2000万円問題が契機になったんでしょう。企業がリスクをとってでも運用するしかない、というスタンスを取り始めました。これまた株式市場に与えるインパクトはデカいです。

米国でも2006年に同様の変化があったようで、これが株式市場に相当の影響を与えたという記事が同記事に添えられていました。昨日書いたような変化に、企業の確定拠出年金（DC）も加わってきました。株式市場にとって負の要素（売り圧力）になる、企業同士の株式持ち合いの解消売り。これを吸収していくのが個人の資産運用になるはずです。

米国や中国発で日本市場が急落する場面。コツコツ買っていきましょう。個別の銘柄が分からなければ、日経225投信やTOPIX、JPX日経400といった、いわゆるインデックス投信でいいと思いますよ。