笑顔は強力な武器

9/23付け日本経済新聞　「こころの健康学」というコラムのタイトルです。言い古されてきたことなんですが、ホント、笑顔の効力はすごいですね。先月、全英女子オープンで「スマイルシンデレラ」と表現された試合中の渋野日向子選手の笑顔が取り上げられています。

アウトサイドイン（外から内へ）

アウトサイドイン（外から内へ）とは、笑顔になるとこころが明るくなるし、背中をスッと伸ばして姿勢を正すと気持ちがしっかりしてくる。表情や姿勢といった自分の外側（アウトサイド）の状態が、こころや気持ちといった自分の内側（インサイド）の状態に影響するからだそうです。

また、全英女子オープンで聴衆が盛んに笑顔で渋野選手を応援するようになったのは、渋野選手の笑顔が聴衆に伝染していったからだとも指摘されていました。その聴衆の笑顔が渋野選手に伝わって、それがまた力になったとも。認知行動療法研修開発センター　大野裕氏の指摘です。

渋野選手、8打差逆転V

同じ23日のスポーツ面で、その渋野選手が8打差をひっくり返して逆転勝利という記事がありました。大野氏のコラムを証明してみせるかのような大活躍です。観衆の笑顔だけではなく、天候までも味方につけた逆転勝利だったと伝えられていました。

いやいや、笑顔ですかぁ。kuniの一番苦手な表情なんです。笑わないわけではないんですが、意識して笑顔が作れない、、、というか苦手意識があるんですね。kuniの身近にも笑顔のとても素敵な人がいるんですが、そういう人、あこがれますよね。

コラムで紹介されていたこと以外にも、免疫力が上がるとか、がんの予防になる、ストレスを解消させる、とかとか、いろいろと効果があるらしいです。しかし、この年になって鏡見ながら笑顔の練習ってのも、、、なんだかねぇ。

気候変動ではなく気候危機へ

9/26付け日本経済新聞では、IPCC（国連の気候変動に関する政府間パネル）の報告書に関する記事が伝えられています。2100年には従来の想定を超える温暖化が進み、海面水位の上昇や、これによる沿岸部の消失、海水温の上昇による漁獲量の減少といった、かなりショッキングな内容です。原文を読みたかったんですが、環境省のHPにはまだサマリーしか出ていないようです。

私見卓見　「気候危機」の認識が必要

IPCCの報告書が伝えられた同じ日の日経に、「気候危機」の認識が必要だ、、というコラムも。例の読者の投稿を紹介するコラムです。筆者は世界自然保護基金（WWF）の小西氏です。kuni的にはこちらのお話の方がインパクト強かったですね。

日本のメディアでは、地球の温暖化とその影響を指して、「気候変動」という言葉が使われているわけですが、海外では「気候変動」という言葉は使われなくなっているというお話。いくつかの例が示されています。

国連の事務総長は昨年9月に「気候危機」という言葉を使って、対策の加速を訴えている。英国メディアのガーディアン紙は今年5月、気候変動をめぐる用語集を一新した。英国BBCも昨年9月、「報道内容に気候変動懐疑派の意見を入れてバランスを取る必要はない」と通達した。、、、と、こんな感じです。「気候危機」と呼ぶのがスタンダードになってきているということです。

各方面への配慮をしている場合じゃない

日本のメディアでも「気候危機」の表現が見られるようになってきたと筆者は書いてますが、この日の日経の大見出し、小見出し全部検索しても、危機という言葉は日韓関係で使われているだけでした。冒頭で紹介したIPCC報告書の記事もすべて「気候変動」で統一されています。

海外では既に〇〇なふうになっているというのに、日本ではメディアが関係各方面へ配慮してそのことが伝えられていない。。。よくある話ですね。しかし、こういうことには敏感でいなければいけません。全国紙ともなると各方面への配慮が大変なのは分かりますが、、、日経さんから最初に「気候危機」に切り替えましょうや。

株式会社スマートアセットマネジメントに対する行政処分

少し前になりますが、9/20　関東財務局は株式会社スマートアセットマネジメントに対して、行政処分を行い、金融商品取引業者としての登録を取り消しました。この会社、ネット等ではベストプランナー投資顧問という名称で活動していたようです。

登録取り消し

各地の財務局が検査に入ろうとした際など、登録を受けた会社の所在地に業者が存在しないことで「登録取り消し」というのはよくあるんですが、財務局が検査を実施し、監視委員会経由で金融庁に勧告したケースで、登録の一発取り消しは珍しいかもしれません。

スマートアセットマネジメントをネットで検索してみると、ベストプランナー投資顧問の名称や代表者の高見氏の名前やら、出るわ出るわ。悪い評判というやつ、口コミ情報と言うんですかね。

違反行為の概要

見込み顧客へのメール配信における、銘柄分析・選定者の虚偽と、助言実績に関する虚偽が金商法の虚偽告知に該当するとしています。また、投資助言業者等を比較するサイトにおいて、銘柄分析・選定者や、助言実績に関して著しく事実に相違する表示があり、金商法の「著しく人を誤認させるような表示」であるとしています。

気を付けよう　悪質な街の投資顧問

今年3月にも、AAA投資顧問株式会社が行政処分を食らっていました。ここは業務停止命令でしたが、やはり嘘の投資助言実績で投資顧問契約を取ろうとしていました。一時期はこの手の街の投資顧問は絶滅したのではと思ってましたが、また最近復活してきているみたいです。

投資詐欺等の口コミサイトなんかを見ても、この手の悪質業者に対する情報がわんさか出ています。相場の世界で「必ず」とか「間違いなく」儲かる、なんてことはありません。ましてや、他の人が知らない耳寄り情報なんてのも。行政処分の内容の通り、メールやサイトでの宣伝には嘘も沢山あります。こういう悪質な業者に騙されたりしないよう、気を付けてくださいね。

資産運用　株式市場はいま（3）　東洋経済オンライン　平野憲一氏

東洋経済オンラインに「日経平均は『大相場への初期段階』の兆候がある」という記事が出てました。平野憲一氏（ケイ・アセット代表）という方の書かれた記事です。この方、立花証券のご出身だそうで、1970年に同社入社といいますから、kuniにとっても大先輩の方ですね。

積み上がった裁定取引売り残

同氏の説明。積み上がった裁定売り残やレバレッジETFの信用売り残が減少することなく、スルスルと日経平均は上昇してきており、この積み上がったままの売り残が解消するまで、息の長い相場になるのではないか、、、との見立てです。

また、投資家サイドへの取材を通じて、空売り筋も個人投資家も圧倒的に弱気が多いとおっしゃってます。確かにまぁ、弱気を決め込む理由はいくらでもありますからね。弱気の理由も沢山あるし、その影響で実経済も痛み始めているにもかかわらず、『なぜか相場は下げない』。

なぜか下げない

実は相場ってこういうところが大事なんですね。「相場は理外の理」などという格言もありましたっけね。なぜか下げない、、、ということは自分に見えていない何かがあるわけです。平野氏も何かそういう雰囲気を感じられているのかもしれません。この場面で「大相場」なんて言葉なかなか使えないものです。

平野氏は最後に次のようなことを書かれています。「大相場の予感がするが、それに投資家が気付くのは日経平均が27年ぶりの高値を再び抜いた時かもしれない。」うん、うん、そうかもしれません。

年末相場

2018年の年末は大暴落でした。10月からの3カ月間で日経平均は5000円下げ、19000円まで売り叩かれるといった荒れ相場でしたね。では、もう一年前、2017年を覚えてるでしょうか。この年の10月から12月末までの3カ月間は、逆に3000円超の上げ相場でした。今年は2017年ふうな感じでしょうかね。最後にもう一つ格言を。「相場は相場に聞け」。

水素閣僚会議（H2EM2019）　FCV1000万台へ

9/23の日本経済新聞の記事『燃料電池車など「1000万台に」』より。水素の利用拡大をめざす主要国などが集まり、25日に水素閣僚会議（H2EM2019）を都内で開催するとのこと。今回は2回目の開催。経済産業相が議長声明として、水素燃料電池を使った車両や航空機を計1千万台に増やす目標を掲げるようです。

FCV（燃料電池自動車）　世界で1万台→1000万台

燃料電池自動車（FCV）は世界で現在約1万台にとどまっていますが、これを10年間で1000万台まで拡大しようという試み。燃料を供給する水素ステーションを10年間で1万カ所にする目標も掲げています。

FCVは車内で水素と酸素を化学反応させて作り出した電気を使って、モーターで走ります。FCVもEVも電気で走る自動車という点では同じですが、一般的にEVが構造上簡単な一方、FCVは水素から電気を発電するために構造が複雑になり、技術力も必要になります。

ちなみに、記事でも紹介されていたトヨタのFCV量産車ですが、名前は「MIRAI（ミライ）」。お値段の方はなんと723万円です。水素ステーションが現在100カ所しかないことや、車両の高価格もあってなかなか普及しません。2014年からの累計販売台数も5000台程度だそうです。

水素ステーション

水素ステーションの1基当たりの建設コスト、こちらも半端なく、4億～5億円だそうです。国内の水素ステーション数は計画中も含めて100カ所にとどまります。EVの急速充電器が7000カ所以上あるのに対してその差は大きいですね。

ボトルネックになっている水素ステーションの整備。昨年3月、トヨタなど11社が新会社「日本水素ステーションネットワーク（JHyM：ジェイハイム）」を設立しています。国の後押しも受けながら、FCV普及に向けた水素ステーション整備を加速しているところです。

この11社。自動車メーカー3社以外には、豊田通商（8015）や岩谷産業（8088）などの名前もあります。株式投資先としても期待できそうですね。